職業は職種で選ぶ時代-No1 職種別基本表「職種を男女、企業規模、雇用形態別に見る」

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下記データは、こちらのリンクから閲覧・ダウンロードできます-(労務安全情報センター)

職業は職種で選ぶ時代-No1
職種別基本表 「職種を男女、企業規模、雇用形態別に見る」

元資料「H19 年賃金構造基本統計調査」
データ加工(H20.9.13)「労務安全情報センター」

 

利用に当たって

 

1 本資料は、「H19 年賃金構造基本統計調査」のデータを元に、一部編集加工したものです。

2 すなわち、上記調査の職種別データを、@性別、A企業規模・雇用形態別(一般労働者は1,000 人以上、100〜999 人、10〜99 人の3 区分、パートタイムは規模別区分なし)に、8 区分した一覧表」です。

3 一覧表には、元の調査にはない「1 時間当たり所定内給与額」、「年収額」及び「年間実労働時間数」が付加されています。
   これは、当方にて、次の算式によって換算値を求め標記しているものです。

 1 時間当たり所定内給与額

 @一般労働者…所定内給与額÷所定内実労働時間数
 Aパートタイム労働者については、時間給をそのまま表示

 年収額

 @一般労働者…(現金給与総額×12)+年間賞与の額
 Aパートタイム労働者…(1 時間当たり所定内給与額×1 日の所定内実労働時間数×1 月の実労働日数)× 12+年間賞与の額

 年間実労働時間数

 賃金構造基本統計調査が(賞与を除き)平成19年6月分を対象にしていることを考慮し、平成19年毎勤統計の年間平均1か月の実労働時間(1807.3時間÷12=150.6時間)と調査月たる6月分(156.4時間)の割合比(算式では、150.6÷156.4=0.963)を乗じて処理しています。

 @一般労働者…(所定内実労働時間数+ 超過実労働時間数)×12×0.963
 Aパートタイム労働者…(パート実労働日数×パート1日当たり所定内実動時間)×12×0.963 

 

4 利用に当たって留意すべき「賃金構造基本統計調査」の定義等について

(1) 「給与額」は、H19.6.1〜6.30 までの1か月間(締切日がある場合は、6 月分)

(2) 「年間賞与等」は、H19.1.1〜H19.12.31 の間に支払われたもの(中途採用者については例外あり)

(3) 一覧表に使用したデータは、職種別の一般労働者及びパートタイム労働者のデータです。

 一般労働者の定義は、パートタイム労働者以外の労働者であって、そのうちの常用労働者を指す(臨時労働者を除く。)ものです。この場合、常用労働者には、期間を定めない労働契約のほか1 箇月を超える期間を定めて雇われている労働者が含まれることに留意してください。

5 その他


(1) PDF14ページ(本ページ及び索引を含む。)頁になります。

(2) 職種別索引を作成しましたので、該当職種を探す場合にご利用ください。