ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針について■HOMEPAGE
■640/480 ■安全衛生管理
ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針について
■HOMEPAGE
■640/480 ■安全衛生管理
ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針について
昭６０.１２.２０基発第７０５号
ＶＤＴ作業における労働衛生管理については、昭和５９年２月、当面の措置として、指標（ガイドライン）としての「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のあり方」を公表し、事業場における自主的対策の推進を勧奨してきたところである。
一方、ＶＤＴ作業のもたらす健康影響やその予防対策に関する調査研究が各方面で進められており、労働省においても産業医学総合研究所及び産業医学大学で、昭和５８年度から３か年計画により、ＯＡ化に伴う作業環境や労働態様の変化が労働者の健康に及ぼす影響について調査研究を実施し、また、ＯＡ化等に伴う労働衛生対策研究委員会においても、内外の文献評価、事例研究を行ってきた。
今般、これらの調査研究の結果や新たに得られた現在の知見に基づいて前述のガイドラインを見直し、「ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針」を別添のとおり定めたので、今後は、これにより関係事業場を指導されたい。
なお、この通達の解説部分（参考を除く。）は、本文と一体のものとして取り扱われたい。
|
ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針 |
（解説） |
||||||||||||||||
| １ はじめに 近年、マイクロエレクトロニクスや情報処理を中心とした技術革新により、各産業分野でオフィスオートメーション化が急速に進められており、ＶＤＴ（Visual orVideoDisplayTerminals）が広く職場に導入されてきた。これに伴い、ＶＤＴ作業に従事する労働者の健康確保の問題がクローズアップされるようになった。 労働衛生においては、関係労使が適切な作業環境管理、作業管理及び健康管理に積極的に取り組むことがその基本であるが、ＶＤＴ作業における労働衛生管理についてもこのいわゆる三管理が重要であることはいうまでもない。このような観点から、昭和５９年２月に当面の措置として発表した指標（ガイドライン）としての「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のあり方」を、機器の改良やその後内外で得られた人間工学、労働生理学等の分野における知見に基づいて見直すとともに、新たに健康診断の項目及び労働衛生教育等について具体的に示したものが本指針である。 本指針は、標準的なＶＤＴ作業を対象としたものであるので、各事業場においては、これをもとにＶＤＴを使用する作業の実態に応じた労働衛生管理基準を定める必要がある。また、この基準を適正に運用するためには、労働衛生管理体制の整備と各級管理者の活動が基本となるのはもちろんであるが、ＶＤＴ作業に従事する労働者がその趣旨を理解し、積極的に基準の履行を努めることが極めて重要であるので、適切な労働衛生教育を実施することが不可欠である。 なお、職場における基準を新たに設けたり変更する場合には、その基準を職場の作業実態によりよく適合させるため、試行期間を設けるとともに、衛生委員会等においてその効果を確認していくという弾力的な運用が重要である。 ２ 本指針の対象 本指針は、事務所（事務所衛生基準規則第１条第１項に規定する事務所。）において行われるＶＤＴ作業（ＣＲＴ（Cathode RayTude）ディスプレイ、キーボード等により構成されるＶＤＴ機器を使用して、データの入力・検索・照合等、文書の作成・編集・修正、プログラミング等を行う作業をいう。以下同じ。）に関する労働衛生管理を対象とする。 なお、事務所以外の屋内作業場において行われるＶＤＴ作業及びＶＤＴ作業に類似する作業についても、本指針を参考にして労働衛生管理を行うことが望ましい。 ３ 作業環境管理 （１）照明及び採光 イ 室内は、できるだけ明暗の対照が著しくなく、かつ、まぶしさを生じさせないようにすること。 ロ 陰画表示のＣＲＴディスプレイを用いる場合のディスプレイ画面における照度は５００ルクス以下、書類及びキーボード面における照度３００ルクスからおおむね１０００ルクスまでとすること。また、ＣＲＴディスプレイ画面の明るさ、書類やキーボード面における明るさと周辺の明るさの差はなるべく小さくすること。 ハ 直接太陽光が入射するなどの高輝度の窓については、ブラインド又はカーテン等を設け、必要に応じてその輝度を低下させることができるようにすること。 （２）グレアの防止 ＣＲＴディスプレイは、作業者の視野内には高輝度の照明器具・窓・壁面や点滅する光源等がなく、かつ、ＣＲＴディスプレイ画面にこれらが映り込まないような場所に設置すること。 イ ＣＲＴディスプレイ画面の前後の傾斜の調整を行うこと。 ロ 低輝度型照明器具を使用すること。 ハ ＣＲＴディスプレイにフード又はフィルタを取り付けること又は反射防止型ＣＲＴディスプレイを用いること。 ニ その他グレアを防止するための有効な措置を講じること。 （３）騒音伝ぱの防止 プリンター等から不快な騒音が発生する場合には、騒音伝ぱの防止措置を講じること。 （４）その他 換気、空気調和、静電気除去等について事務所衛生基準規則に定める措置をはじめとする必要な措置を講じること。 ４ 作業管理 （１）作業時間等 イ 一日の作業時間 連続してＣＲＴディスプレイ画面からデータ等を読み取り又はキーを操作するＶＤＴ作業（以下「連続ＶＤＴ作業」という。）に常時従事する労働者については、視覚負担をはじめとする心身の負担を軽減するため、できるだけＣＲＴディスプレイ画面を注視する時間やキーを操作する時間が短くなるよう配慮することが望ましく、ＶＤＴ作業以外の作業を組み込むこと又は他の作業とのローテーションを実施することなどにより、一日のＶＤＴ作業時間が短くなるように配慮することが望ましい。 ロ 一連続作業時間及び作業休止時間 連続ＶＤＴ作業に常時従事する労働者については、一連続作業時間が１時間を超えないようにし、次の連続作業までの間に１０〜１５分の作業休止時間を設け、かつ、一連続時間作業時間内において１〜２回程度の小休止を設けること。 （２）ＶＤＴ機器等 イ ＣＲＴディスプレイ フリッカーは、知覚されないものであること。 文字又は図形の輝度及びそれらと背景との輝度対比（コントラスト）はＶＤＴ作業従事者（ＶＤＴ作業に従事する労働者をいう。以下同じ。）が容易に調整できるものであること。文字又は図形は、次の事項が考慮され、読み取りやすいものであること。 （イ）大きさ及び形状 （ロ）文字又は図形及び背景の色彩 （ハ）文字の間隔及び行の間隔 ロ キーボード （イ）キーボードは、その位置がＶＤＴ作業従事者によって調整できるものが望ましい。 （ロ）キーは、ストローク（押圧距離）及び押下力が適当であり、操作したことをＶＤＴ作業従事者が知覚しうることが望ましい。 （ハ）キートップ等に印された文字や記号は、できるだけ明瞭で判別しやすいものであること。 （ニ）キーボード及びキートップの表面は、つや消しされたものが望ましい。 （ホ）キーは、操作が円滑に行えるように配置されているものであること。 ハ 椅子 安定しており、かつ、容易に移動できること。 床からの座面の高さは、少なくとも３５cm〜４５cmの範囲で調整できること。 複数のＶＤＴ作業従事者が同一の椅子を使用する場合には、高さの調整が容易であり、調整中に座面が落下しない構造であること。 適当な背もたれを有しているものであること。 必要に応じてひじ掛けを有しているものであること。 ニ 机又は台 作業面は、キーボード、書類、書見台その他ＶＤＴ作業に必要なものが適切に配置できる広さであること。 脚まわりの空間は、ＶＤＴ作業中に脚が窮屈でない大きさのものであること。 机又は台の高さについては、次に示す数値を目安にすること。 （イ）高さの調整ができない机又は台を使用する場合、床から高さは６５cm以上７０cm以下のもの。 （ロ）高さの調整が可能な机又は台を使用する場合、床からの高さは少なくとも６０cm〜７５cmの範囲で調整できること。 （３）調整 無理な姿勢による作業が継続しないようにするため、次の事項に留意のうえ、椅子の座面の高さ、キーボード・ＣＲＴディスプレイの位置等を総合的に調整すること。 イ 椅子に深く腰をかけて背もたれに背を十分にあて、履き物の足裏全体が床に接した姿勢を基本とすること。また、書見台及び十分な広さをもち、かつ、すべりにくい足台を必要に応じて備えること。 ロ 椅子と大腿部膝側背面との間には手指が押し入る程度のゆとりがあり、大腿部に無理な圧力が加わらないようにすること。 ハ 上腕をほぼ垂直に垂らし、かつ、上腕と前腕の角度を９０°又はそれ以上適当な角度を保持したときに、キーボードに自然に手指がとどくようにすること。 ニ ＣＲＴディスプレイは、その画面の上端が眼の位置より下になるような高さにすること。また、おおむね４０cm以上の視距離が確保できるようにすること。 ホ ＣＲＴディスプレイ画面とキーボード又は書類との視距離の差が極端に大きくなく、かつ、適切な視野範囲になるようにすること。 ５ ＶＤＴ機器等及び作業環境の維持管理 作業環境を常に良好な状態に維持し、ＶＤＴ作業に適したＶＤＴ機器等の調整を図るため、次により点検、調整及び清掃を行い、必要に応じ、改善措置を講じること。 （１）日常の点検と調整 ＶＤＴ作業従事者には、日常の業務の一環として、作業開始前又は一日の適当な時間帯に、採光、グレアの防止、換気、静電気除去等について点検させるほか、ＣＲＴディスプレイ、キーボード、椅子、机又は台等の調整を行わせること。 （２）定期点検 照明及び採光、グレアの防止、騒音伝ぱの防止、換気、空気調和、静電気除去等の措置情況及びＣＲＴディスプレイ、キーボード、椅子、机又は台等の調整状況について定期に点検すること。 （３）清掃 日常及び定期に作業場所、ＶＤＴ機器等の清掃を行い、常に清潔に保持すること。 ６ 健康管理 ＶＤＴ作業に常時従事する労働者（以下「ＶＤＴ作業常時従事者」という。）に対しては、次により健康管理を行うこと。 （１）健康診断 イ 配置前健康診断 ＶＤＴ作業に新たに従事する労働者（再配置の者を含む。以下同じ。）の配置前の健康状態を把握し、その後の健康管理を適正に進めるため、次の項目について健康診断を行うこと。 （イ）業務歴の調査 （ロ）既往歴及び自覚症状の有無の調査 （ハ）眼科学的検査 ａ視力検査 （ａ）５ｍ視力の検査 （ｂ）近方視力の検査 ｂ眼位検査 ｃ調節機能検査 （ａ）又は（ｂ）のいずれかを行う。 （ａ）近点距離の測定 （ｂ）調節時間の測定 ｄ眼圧検査 ｅその他医師が必要と認める検査 （ニ）筋骨格系に関する他覚的検査 ａ視診及び触診 ｂ握力検査 ｃタッピングテスト ｄその他医師が必要と認める検査 （ホ）その他医師が必要と認める者についての必要な検査 ロ 定期健康診断 定期健康診断（労働安全衛生規則第４４条に定めるものをいう。）を実施する際に、併せて次の項目について行うこと。 （イ）業務歴の調査 （ロ）既往歴の調査 （ハ）自覚症状の有無の調査 ａ眼疲労を主とする視器に関する症状 ｂ頚肩腕部の筋及び腰背部を主とする体軸筋のこり・痛み等の症状 ｃその他の精神神経疲労に関する症状 （ニ）眼科学的検査 ａ５ｍ視力の検査 ｂ近点距離の測定 ｃその他医師が必要と認める検査 （ホ）筋骨格系に関する他覚的検査 ａ視診 ｂ握力検査 ｃその他医師が必要と認める検査 ハ 健康診断結果に基づく事後措置 配置前又は定期の健康診断によって早期に発見した健康阻害要因を詳細に分析し、有所見者に対して次に掲げる保健指導等の適切な措置を講じるとともに、予防対策の確立を図ること。 （イ）業務歴の調査、他覚症状等から愁訴の主因を明らかにし、健康管理を進めるとともに、職場内のみならず職場外に要因が認められる場合についても必要な保健指導を行うこと。 （ロ）視力矯正が不適切な者、特に強度の近視、遠視又は乱視の者には、適正視力でＶＤＴ作業ができるように、必要な保健指導を行うこと。 （ハ）ＶＤＴ作業を続けることが適当でないと判断される者又はＶＤＴ作業に従事する時間の短縮を要すると認められる者等については健康保持のための適切な措置を講じること。 ニ 健康相談 ＶＤＴ作業従事者が気軽に健康について相談し、適切なアドバイスを受けられるように、健康相談の機会を設けるよう努めること。その際、中高年齢者のほかパートタイム労働者も相談しやすい環境を整備するなど特別の配慮を行うことが望ましい。 ホ職場体操 ＶＤＴ作業常時従事者については、就業の前後又は就業中に体操を行わせることが望ましい。 ７ 労働衛生教育 労働衛生管理のための諸対策の目的と方法をＶＤＴ作業従事者に周知することにより、職場における作業環境・作業方法の改善、適正な健康管理を円滑に行うため及びＶＤＴ作業による心身への負担の軽減を図ることができるよう、必要な労働衛生教育及びＶＤＴ作業の習得訓練を行うこと。 （１）ＶＤＴ作業従事者に対して、次の事項について教育を行うこと。また、当該作業者が自主的に健康を維持管理し、かつ、増進していくために必要な知識についても教育を行うことが望ましい。 イ ＶＤＴ作業の健康への影響 ロ 照明、採光及びグレアの防止 ハ 作業時間等 ニ 作業姿勢 ホ ＶＤＴ機器等及び作業環境の維持管理 ヘ 健康診断とその結果に基づく事後措置 ト 健康相談 チ 職場体操 リ その他ＶＤＴ作業に係る労働衛生上留意すべき事項 （２）必要に応じ、ＶＤＴ作業従事者を直接管理監督する者に対して、次の事項について教育を行うこと。 イ 管理者の役割と心構え ロ ＶＤＴ作業従事者に対する教育の方法 ハ 労働衛生管理の概論 ニ ＶＤＴ作業の健康への影響 ホ 照明、採光及びグレアの防止 ヘ 作業時間等 ト 作業姿勢 チ ＶＤＴ機器等及び作業環境の維持管理 リ 健康診断とその結果に基づく事後措置 ヌ 健康相談 ル 職場体操 ヲ その他ＶＤＴ作業に係る労働衛生上留意すべき事項 （３）ＶＤＴ作業に新たに従事する労働者に対して、ＶＤＴ作業の習得及びＶＤＴ作業の習熟に必要な訓練を行うこと。 |
本解説は、「ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針」の趣旨、実施上の留意点、内容の説明を記したものである。 作業形態の区分ごとのＶＤＴ作業の労働衛生管理の目安及び代表的なＶＤＴ作業の特徴を本解説末尾に示すもので、参考にされたい。 「１はじめに」について （１）労働衛生管理に関する組織体制と活動 ＶＤＴ作業に関する労働衛生管理が適正に行われるためには、各事業場において労働衛生管理体制を整備し、本指針に基づいて定めたＶＤＴ作業に係る労働衛生管理基準を適切に実施することが必要である。実際の労働衛生管理活動は、衛生委員会等の組織を有する事業場においては、総括安全衛生管理者、衛生管理者、産業医、作業環境測定士等を中心に、その他の事業場においては、事業者や職場の責任者が主体となって進められることとなるが、いずれの事業場においても、必要に応じ、労働衛生コンサルタント、保健婦・看護婦その他労働衛生業務に携わる者との連携を強化することによって、より効果的に運営されることが望まれる。 また、関係労働者は、その趣旨を理解し、基準の実施に積極的に協力することが必要である。 （２）試行 労働者には個人差があるので、一定の基準を全てのＶＤＴ作業従事者に画一的に適用するのは適当でなく、特にワークステーションをはじめとする作業環境ないし作業方法に関する基準については弾力性が必要である。 従って、ＶＤＴ作業に関する労働衛生管理基準を新たに設けたりこれを変更する場合には、当該基準が個々の労働者に適合するかどうかを衛生委員会等でよく確認し、このような検討に基づいてより適切なものを見いだしていくという試行が大切である。 「２本指針の対象」について 本指針は、現在最も多く使用されているＣＲＴディスプレイを備えたＶＤＴ機器を使用する場合の労働衛生管理を対象としているが、他のディスプレイを備えた機器を使用する場合にも本指針に準じて労働衛生管理を行うことが望ましい。 ＣＲＴディスプレイのほかに、コンピュータの画面表示装置としては、液晶ディスプレイ・エレクトロ・ルミネッセンス・ディスプレイ、プラズマ・ディスプレイ、蛍光表示管ディスプレイ、発光ダイオード・ディスプレイなどがある。 「３作業環境管理」について （１）照明及び採光 イ 室内の照明及び採光については、明暗の対照が著しくなく、かつ、まぶしさを生じさせない方法によらなければならない。（事務所衛生基準規則第１０条第２項参照） ロ 我が国では、写真のネガや黒板に書いた文字のように暗い背景に明るい文字などが表示されるものを陰画表示、普通の印刷物のように明るい背景に暗い文字などが表示されるものを陽画表示とよんでいるが、欧米では、国際照明学会方式の様に、陽画、陰画がそれぞれ我が国と逆のものをさしていることがあるので、注意を要する。 ハ 昭和５９年２月のガイドラインでは、目安として「鉛直面照度は５００ルクス以下」、「水平面照度は３００ルクスからおおむね７００ルクス」としていたが、必ずしも正確に理解されていない場合もあったので、本指針では表現方法を次のように変えたものである。 （イ）「ディスプレイ画面における照度」とは、画面から発する光の明るさのことではなく、ディスプレイ画面にあたる光の明るさをいう。 （ロ）「キーボード面における照度」とは、書類やキーボード面にあたる光の明るさをいう。 なお、「キーボード面における照度（水平面照度）」を「３００ルクスからおおむね１０００ルクス」と上限を広げたのは、輝度・コントラストの調整やグレアの防止等が適切になされている場合には、１０００ルクス程度まで明るくしても支障が生じないことによる。 ニ 「ＣＲＴディスプレイの画面の明るさ、書類及びキーボード面における明るさと周辺の明るさとの差はなるべく小さくすること。」とは、瞳孔は明るさに応じてその大きさを調節しており、ＣＲＴディスプレイ画面や書類・キーボード面と周辺の明るさの差が大きいと、明暗順応による負担が大きくなるので、なるべく明るさの差を小さくすべきであるという趣旨である。 （２）グレアの防止 イ グレアとは、光源から直接又は間接に受けるギラギラしたまぶしさのことである。ＶＤＴ作業従事者の視野内に高輝度の照明器具・窓・壁面や点滅する光源があると、まぶしさを感じたり、ディスプレイに表示される文字や図形が見にくくなり、眼疲労の原因となる。また、これらがディスプレイ画面上に映り込む場合も同様である。従って、ＣＲＴディスプレイを置く場所を工夫して、グレアが生じないようにする必要がある。 ロ 映り込みがある場合には、ＣＲＴディスプレイ画面の傾きを調整することなどにより、映り込みを少なくすることが必要である。 ハ フィルタやフードを取り付けることにより、映り込みの影響を減少させる方法があるが、この方法には次に掲げるような問題点があるので、フィルタやフードは他の方法で十分映り込みをなくすことができない場合に限って使用すべきである。 （イ）フィルタを取り付けると、解像力が低下したりコントラストが大きくなりすぎたり、フィルタ自身の表面が反射を起こすことがある。 （ロ）フードは、上方向や横方向からくる光をカットすることはできるが、ＶＤＴ作業従事者の斜め後方からくる光に対してはその効果がなく、また、ＣＲＴディスプレイ画面上に明暗の差が生じることもある。 ニ このほか、映り込みを減少させる方法として、反射防止型ＣＲＴディスプレイを使用する方法もある。これには、表面につや消し処理を行って散乱性をもたせたものと、多層薄膜コーティングにより反射そのものを減らすものとに大別されるが、前者は外光が明るすぎると、画面全体が光るようになったり、後者は、汚れやすいという欠点があるので、注意を要する。 ホ その他、グレアを防止する方法として、グレア分類がＧＩ又はＧ２の照明器具や間接照明が推奨されている。 （３）騒音伝ぱの防止 イ プリンターによる印字は、今までのタイプライターによる印字の原理とは異なり、また、印字の速度が極めて速いため、機種によっては金属音的な高周波音を発生し、不快と感じられるものがある。このような騒音を防止するためには、しゃ音及び吸音の機能をもつつい立てで取り囲む、プリンターそのものを消音ボックスに収納する、床にカーペットを敷く、低騒音型プリンターを使用するなどの方法もある。 ロ ＶＤＴ作業を行う場所付近で、騒音を発するタイプライターその他の事務用機器を使用する場合には、必要に応じ、騒音伝ぱの防止措置を講じること。（事務所衛生基準規則第１１条及び第１２条参照） （４）その他 事務所の換気、温度、空気調和（空調）については、事務所衛生基準規則第３条から第５条までを参照されたい。 「４作業管理」について ＶＤＴ作業には多くの種類があり、それぞれ作業形態や作業内容が異なっており、また、ＶＤＴ作業が健康に及ぼす影響は非常に個人差が大きいので、画一的な作業管理を行うことは好ましくない。従って、各事業場においては、個々の労働者の特性に応じたＶＤＴ機器等や環境を整備するほか、ＶＤＴ作業の実態に基づいて作業負担の少ない業務計画（Jobdesign）を策定すること等、こまかく配慮することが望ましい。 （１）作業時間等 イ 一日の作業時間 （イ）一日の作業時間については、これまでの経験から、職場においてＶＤＴ作業に関して適切な労働衛生管理を行うとともに、各人が自らの健康の維持管理に努めれば、大多数の労働者の健康を保持できることが明らかになっており、他方、各事業場におけるＶＤＴ作業の態様が様々で労働者への負荷が一様でなく、また、ＶＤＴ作業が健康に及ぼす影響は非常に大きいこともあり、本指針では上限を設けていない。 （ロ）一日のＶＤＴ作業時間が短くなるように、作業仕組みやローテーションについて工夫するなどの配慮をすべき労働者は、別紙「作業形態の区分」の作業形態Ａに該当する者である。 ロ 作業休止時間 （イ）作業休止時間は、ＣＲＴディスプレイ画面の注視、キー操作又は一定の姿勢を長時間持続することによって生じる眼又は手腕系等への負担による疲労を防止することを目的とするものである。連続作業後、いったんＶＤＴ作業を中止し、リラックスして遠くの景色を眺めたり、あるいは作業中ほとんど使用しなかった身体の各部を適度に動かすなどの運動を行うための時間であり、単なる休憩時間ではない。 （ロ）小休止とは、連続作業の途中でとる１〜２分程度の作業休止のことである。時間を定めないで、作業者が自由にとれるようにすること。 （２）ＶＤＴ機器等 イ ＣＲＴディスプレイ及びキーボード 機器の詳細については、通商産業省に設けられた機械安全化・無公害化委員会ＶＤＴ分科会の報告書を参照されたい。 ロ 椅子 複数のＶＤＴ作業従事者が同一の椅子を使用する場合、通常の事務用椅子は高さの調整が面倒であることから、実際には調整されていないことが多い。ＶＤＴ作業従事者一人一人が自分の体形に合った高さに調整するためには、ワンタッチ式など調整が容易なものがよい。 床からの座面の高さは、少なくとも３５cm〜４５cmの範囲以上で調整できることとしたのは、大多数のＶＤＴ作業従事者が適切な作業姿勢をとることができるようにするためである。（現在市販されているものは、３７〜４５cmのものが多い。） ハ 机又は台 椅子と同様に、ＶＤＴ作業従事者ごとに体形に合った高さのものを使用することが望ましいという趣旨であるが、机又は台の高さは、 （イ）高さの調整ができない机又は台を使用する場合、床からの高さは６５cm以上７０cm以下のもの。（ロ）高さの調整が可能な机又は台を使用する場合、床からの高さが６０cm〜７５cmの範囲で調整できること。としたのは、椅子の高さと同様に、大多数のＶＤＴ作業従事者が適切な作業姿勢をとることができるようにするためである。 （３）調整 イ 本指針（３）のイにおいて、必要に応じ、足台や書見台を備えることとしたのは、次の理由による。 （イ）足台は、足を疲れさせないだけでなく、背中や腰の疲れを防ぐ効果ももつ。 （ロ）書見台は、ＣＲＴディスプレイ画面と原稿が同じ高さになるように用いると、首や眼の負担が軽くなる。 ロ 本指針（３）のニにおいて、ＣＲＴディスプレイ画面と眼の位置の関係を示したのは、次の理由による。 （イ）ＣＲＴディスプレイ画面の上端の高さを眼の位置より低くするのは、首や眼の負担を少なくする姿勢を保つためである。なお、上端と眼を結ぶ線と画面上端の水平線との角度は、標準的なＶＤＴ作業において、おおむね１０°以内とすること。 （ロ）視距離（おおむね４０cm以上）は、眼に負担をかけないで画面を明視することができ、かつ、眼とキーボードや書類との距離の間に極端な差が生じないようにするためである。（下記ハの項参照） なお、従来のガイドラインでは視距離の目安を「４０〜６０cm」としていたが、６０cmを超える場合でも画面を見やすい場合があるので、おおむね４０cm以上とし、作業者の好みに応じ、６０cmを超えることがあっても支障がない趣旨である。 ハ 本指針（３）のホにおいて、画面と原稿・キーボードを眼からほぼ等しい距離にすることとしたのは、ＶＤＴ作業における眼球運動から生じる眼疲労（視線を移動させるたびにいちいち焦点調節を行っていると眼疲労を招く。）を軽減するためである。 「５ＶＤＴ機器等及び作業環境の維持管理」について （１）ＶＤＴ機器等及び作業環境を良好に維持管理するには、ＶＤＴ作業従事者とその管理監督者ごとに実施項目を定め、両者の連携を図る必要があるので、本指針でこの趣旨を明確にしたものである。 （２）点検・調整・清掃は、従来あまり重要視されていなかったが、労働衛生管理を行う上で重要である。留意事項を次に掲げるので、参考にされたい。 イ 照明、採光やグレア防止措置などの基準が適切に設定されていても、電球又は静電気防止用アース等が切れたままであったり、作業場所の変更などにより、当初の条件が満たされなくなることがあるので、基準に適合しているか否かの点検を行う際、留意すること。 ロ ＣＲＴディスプレイ画面やフィルタには、ほこりや手あかが付着して、画面が見えにくくなったり、室内の湿度が低下すると静電気発生の原因となることもあるので、ＶＤＴ作業従事者の日常業務の一環として、湿った布等で画面をきれいに拭かせること。 ハ ＣＲＴディスプレイの前後傾斜や高さの調整機構に支障が生じ、容易に調整できなくなることもあり、そのまま放置すること、ＶＤＴ作業従事者が面倒がって無意識のうちに不適切な作業姿勢で作業を行うことにもなる。従って、このような問題点の的確な把握、改善のためにもＶＤＴ作業従事者と管理監督者との連絡体制を整えておくこと。 ニ 日常の清掃を行う際に、常にＶＤＴ機器や机又は台、さらには作業場所の整理整頓に努めるとともに、これらを清潔な状態に保持することができるような職場慣行を確立すること。 「６健康管理」について 従来のガイドラインにおいては、「一日の労働時間を通じて、連続的に、キー操作又はＣＲＴディスプレイ画面からのデータ等の読み取りを行うＶＤＴ作業（いわゆる連続型ＶＤＴ作業）に常時従事する作業者」を「ＶＤＴ作業常時従事者」とし、この者について、健康診断等の健康管理を行うこととしていたが、本指針においては、連続ＶＤＴ作業常時従事者に限定しないで「ＶＤＴ作業に常時従事する労働者」について健康管理を行うこととした。 ＶＤＴ作業に常時従事する労働者とは、別紙「ＶＤＴ作業形態の区分」の作業形態Ａ及び作業形態Ｂの者をいう。 （１）健康診断 イ 配置前健康診断 （イ）業務歴の調査 既往歴及び自覚症状の有無の調査を行う前に調査し、問診時の評価ができるようにすることが必要である。 （ロ）既往歴及び自覚症状の有無の調査 業務歴の調査の結果を参考にしながら、問診により行う。 自覚症状の有無の調査は、ＶＤＴ作業による視覚負担、上肢の動的又は静的筋労作等心身に与える影響に着目して行う必要がある。問診にあたっては、問診票を用いる。 なお、眼疲労等の著しい者については、眼科医による精密検査を受けるように指導すること。 （ハ）眼科学的検査 ａ 視力検査 （ａ） ５ｍ視力の検査 ＶＤＴ作業に適正な視力（おおむね両眼とも１.０以上、少なくとも０.６以上）が保持されているかどうかを調べる。文部省視力研究班の基準装置（又はこれに準ずる照明付き視力検査装置）及び判定基準を用いて、左右の眼の裸眼及び矯正視力を検査する。 なお、両眼視力も検査することが望ましい。 （ｂ）近方視力の検査 一般に、近方視力は、遠視、老視等により低下するが、特に遠視は、乱視とともに近業時に眼疲労を生じやすいことに留意して、近方視力の低下の有無を調べる。 石原式近距離視力表等を用いて３０cm視力を測定する。（現在５０cmの視力表は作られていないが、測定可能な事業場においては５０cm視力を併せて測定することが望ましい。） ｂ 眼位検査 眼位の異常があると近業時に眼疲労を生じやすいので、眼位の異常の有無を調べる。 両眼交互のカバーテスト（AlternateCoverTest）により、斜位の有無と程度を判定する。 外斜位が著しいとき又は内斜位、上下斜位があるときには、眼科医に受信させることが望ましい。 ｃ 調節機能検査 視力検査表による調節機能検査が静的な調節力を調べる検査であるのに対し、本検査は、動的な調節力を調べるものである。動的調節力の良否は、眼疲労や作業能率に大きく影響するとともに、ＶＤＴ作業によって最も影響を受けやすく、屈折異常の発生との関係も深い他覚的検査項目である。 現状では、次の（ａ）又は（ｂ）の検査法のいずれかを選択して行う。 いずれも測定と評価が難しいので、専門的な知識・技術を習得した産業医又は眼科医が実施することが望ましい。（このほか、調節機能の専門的検査法として微動調節周波数分析法がある。） （ａ）近点距離の測定 近点距離の延長の有無を調べる。 近点距離の延長を調べることにより、眼疲労による調節異常を検出するものであるが、遠視又は老視があると、より顕著な近点距離の延長が見られる。 近点距離計（例えば石原式近点距離計、アコモドポリレコーダ）を用いて左右の眼について別々に近点距離を測定する（眼鏡等の装着者は装着した状態で測定する。）。消失域を３回測定し平均値を求める。延長、短縮の著しい者については、その数値を記録し、チェックしておくこと。 （ｂ）調節時間の測定 調節衰弱のある者には、緊張時間、弛暖時間のいずれもが延長傾向を示す。 調節時間を反復測定することにより、調節衰弱の有無を調べる。 アコモドポリレコーダを用いて測定、評価する。 ｄ 眼圧検査 緑内障又は著しい高眼圧の有無を調べる専門的検査である。NonContactTonometerを用いて測定することが望ましい（眼圧が１８mmHg以上の者は、一般に、眼科医による精密検査を必要とする。なお、本方法では正常値は１７mmHg以下とされているが、緑内障検査では２０mmHg以下を正常範囲として取り扱っている。）。 ただし、ＶＤＴ作業常時従事者全員に対して上記検査法を実施することが困難な場合には、問診票によるスクリーニング（緑内障の既往歴・家族歴、高眼圧の疑いのある症状を訴える者の抽出）によって代替しても差し支えない。 ｅ その他医師が必要と認める検査 前記ａ〜ｄ以外の眼科学的専門的検査の例としては次表に掲げるようなものがある。 （表）
（ニ）筋骨格系に関する他覚的検査 この検査項目は、上肢に過度の負担がかかる作業態様に起因する頚肩腕症候群あるいはその類以疾病の症状の有無について検査するためのものである。具体的な検査の方法・評価等については、昭和４８年１２月２２日付け基発第７１７号「金銭登録作業に従事する労働者に係る特殊健康診断について」によられたい。 ただし、タッピングテストについては、作業の内容等により、医師の判断で省略して差し支えない。 また、ＶＤＴ作業従業者の疲労等の自覚症状の自己チェックにより、健康障害にいたらないうちに健康に関する問題点を把握し、改善することができるようにすることが望ましい。 ロ 定期健康診断 （イ）業務歴の調査 従事したＶＤＴ作業の概要のほか、必要に応じ、作業環境及び業務への適応性についても調べること。 なお、前記配置前健康診断に関する解説を参照のこと。 （ロ）既往歴の調査 配置前健康診断実施後１年以内に受診する者については、医師の判断で省略して差し支えない。 （ハ）自覚症状の有無の調査 配置前健康診断の問診における訴えの項目や内容の変化をチェックし悪化の見られる者は精密検査の対象とする。 なお、問診票は前記配置前健康診断で用いるものと同一のもので差し支えない。 （ニ）眼科学的検査 近点距離の測定は、問診において、しゅう明、視蒙（かすみ）、視力低下、眼・頭痛等の症状を訴える者以外の者については、医師の判断で省略して差し支えない。 なお、具体的検査の方法・評価等については、前記配置前健康診断に関する解説を参照のこと。 （ホ）筋骨格系に関する他覚的検査 前記配置前健康診断に関する解説を参照のこと。 ハ 健康診断結果に基づく事後措置 （イ）健康診断の職場外要因としては、次のものがある。 ａ 疲労要因 不適切な照明のもとで長時間テレビを見たり、読書をする等の直接的な眼疲労の原因となるもののほかに、飲酒、栄養、悩みごと等間接的な疲労要因がある。 ｂ 基礎疾患等 視覚異常のほかに、三叉神経痛等の眼精疲労類似症状や脊椎の変形、末梢循環機能障害等の頚肩腕症候群類似症状を呈する異常や疾患がある。 （ロ）「適正視力」とは、おおむね両眼とも１.０以上、少なくとも０.６以上の視力をいう。 なお、作業に適した矯正眼鏡等の処方は眼科医が行うことが望ましい。 （ハ）「健康保持のための適切な措置」には、受診指導が含まれる。 「７労働衛生教育」について ＶＤＴ作業に係る労働衛生教育の実効性をもたせるためには、各事業場において定めたＶＤＴ作業に関する労働衛生管理基準が職場に適用できるような条件整備に努めるとともに、次に掲げる事項を参考にして、関係労働者の教育訓練を実施することが重要である。 また、手法及び実施時期を考慮のうえ、効果的な実施方法を考える必要がある。 なお、従来のガイドラインにおいては、「一日の労働時間を通じて、連続的にキー操作又はＣＲＴディスプレイ画面からのデータ等の読み取りを行うＶＤＴ作業（いわゆる連続型ＶＤＴ作業）に常時従事する作業者」を「ＶＤＴ作業常時従事者」とし、この者については、適正輝度とＣＲＴディスプレイの輝度調整方法等について労働衛生教育を行うこととしていたが、 本指針においては、ＶＤＴ作業に従事する者全般を対象に労働衛生教育を行うこととした。 （１） 基本的な考え方 イ 各事業場における職場の労働衛生上の問題点を把握するため、ＶＤＴ導入前若しくは機器・作業環境の変更前におけるアセスメント又は日常・定期の点検を実施し、確認された問題点を迅速かつ適切に処理しうるシステムを樹立し、関係労働者にこのシステムを活用できる知識を付与する。 ロ それぞれの作業特性に応じてＶＤＴ機器等や作業環境を調整するほか、各人が作業負担の少ない業務計画づくりに参加できるように配慮する。 ハ 教育内容は、信頼度の高い情報に基づいて定めるとともに、具体的かつ簡明なものとし、知識を日常業務に含めて体得させるべきものとそれ以外とに類別するなど、実施方法について工夫する。 （２） 教育及び訓練の時期 ＶＤＴ機器及び情報処理技術が日進月歩であることに鑑み、ＶＤＴ機器の導入時、機器又は作業環境の変更時のほか、定期的に教育を実施することが望ましい。また、新たにＶＤＴ作業に従事する労働者に対しては、配置前に、作業の不慣れによる心身への負担の軽減を図るため、その難易度に応じ、作業の習得及び習熟に必要な訓練を行う。 （３）その他の留意事項 イ 教育及び訓練を効率よく実施するため、必要に応じ、ＶＤＴ作業従事者及びその管理監督者ごとに行うことを考慮することが望ましい。前者の教育・指導を行う者（例えば、衛生管理者、ＶＤＴ作業従事者を直接管理監督する者）には、安全衛生団体等が行うインストラクター講習を修了した 者による講習を受けさせることが望ましい。 ロ ＶＤＴ作業が過度の負担となって眼精疲労等の健康障害が生じるおそれのある者、中高年齢者、パートタイム労働者等には、教育を実施するうえで特別の配慮を要する。 |
|
労働衛生管理 |
作業形態 |
|||
|
Ａ |
Ｂ |
Ｃ |
Ｄ |
|
| 作業環境管理 | ＶＤＴ作業のための労働衛生上の指針（以下「指針」という。）の３及び５により環境整備を行う。 | 「指針」に準じて環境整備を行う。 | 必要に応じ、「指針」に準じて環境整備を行う。 | 必要に応じ、可能な範囲で「指針」に準じて環境整備を行う。 |
| 作 業 管 理 | 「指針」の４により作業管理を行う。 | 「指針」に準じて作業管理を行う。 | 必要に応じ、「指針」に準じて作業管理を行う。 | 必要に応じ、可能な範囲で「指針」に準じて作業管理を行う。 |
| 健 康 管 理 等 | 配置前健康診断 定期健康診断 労働衛生教育 職場体操 |
労働衛生教育 | ||
ＶＤＴ作業形態の区分
（作業形態Ａ） 一日の労働時間を通じて連続ＶＤＴ作業に専ら従事する労働者を指す。
この作業形態は、ＶＤＴ作業専任であって他の作業との組み合わせがなく、ＣＲＴディスプレイ画面からの読み取り及びキー操作のＶＤＴ作業のみを連続的に行う場合をいう。
（作業形態Ｂ） 一日の労働時間を通じて断続的なＶＤＴ作業に専ら従事する労働者を指す。作業形態ＡとはＶＤＴ作業が連続的であるか断続的であるかの違いである。
（作業形態Ｃ） 一日の労働時間の一部をある程度まとまったＶＤＴ作業に費やす労働者（作業形態Ａ及びＢの者を除く。）を指す。「ある程度まとまったＶＤＴ作業」とは、おおむね一回あたり１時間程度以上まとまって行うＶＤＴ作業
をいう。
（作業形態Ｄ） 作業形態がＡ、Ｂ又はＣのいずれにも属さない労働者で、毎日ＶＤＴ作業がないもの、あるいは毎日あっても一回あたりの作業がおおむね１時間未満のものをいう。
参考２
ＶＤＴ作業の種類及びその特性
ＶＤＴ作業の種類及びその特性
|
作業の |
作業の例 |
作業の概要 |
作業のウエイト |
作業の拘束性 |
||
| 原稿等を見る | ディスプレイを見る | キーを操作する等 | ||||
|
入力型 |
データの入力 | 伝票等からデータを入力する |
中程度 |
比較的低い |
高い |
中程度 |
| ワードプロセッサーの操作 | 文章を作成する |
〃 |
中程度 |
〃 |
〃 |
|
|
会話型 |
ワードプロセッサーの操作 | 文章の編集、修正をする |
中程度 |
中程度 |
比較的低い |
比較的自由度は高い |
| データの検索、照合、追加、修正 | データの検索、照合、追加、修正をする |
〃 |
〃 |
〃 |
〃 |
|
| 予約照会業務 | 航空券等の予約、残高照会等をする。 |
低 い |
中程度 |
中程度 |
自由度はほとんどないが、客との対応があり、手待時間も生じる | |
| 金銭出納業務 | 窓口等で金銭の出納をする |
〃 |
〃 |
〃 |
〃 |
|
| プログラミング | コンピューターのプログラムの作成、修正を行う |
〃 |
〃 |
〃 |
自由度は高いが、高度な技能・判断を必要とする | |
| ＣＡＤ | コンピューターの支援により設計、製図する |
中程度 |
高 い |
中程度 |
〃 |
|
|
監視型 |
監視 |
生産工程、交通等の監視及びコントロールをする | ほとんどない |
高 い |
低 い |
自由度はほとんどない |
ＣＡＤ：Computer Aided Design（コンピューターの支援による設計・製図）